目指す姿三井E&Sグループについて

グループ総合力による
新たな価値創出に取り組んでいきます。

持株会社体制以降の狙い

2016年2月に発表した、長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けたファーストステップとして、2017年2月に「2017年度中期経営計画(17中計)」を策定、公表しました。その中で、「環境・エネルギー」「海上物流・輸送」「社会・産業インフラ」を注力する3つの事業領域とし、グループ総合力の発揮による利益率の向上と収益安定化を目標としています。目標達成のためには、17中計にも記載しているとおり、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていく必要があると考えています。

当グループを取り巻く事業環境は、原油価格の変動、大型プラント投資の回復速度の鈍化、為替変動(米国の為替政策転換リスク)、商船市場の需要回復の遅れに加え、中国・韓国といった新興国の競合造船会社勢による技術面を含めた急速なキャッチアップなどの大きな変化の時期を迎えています。一方、新興国を中心としたエネルギー需要の増加や環境・省エネ志向の高まりを背景に事業拡大の機会も大きくなっております。

このような事業環境下において、グループ経営の深化を加速させるために、旧三井造船グループの「船舶・艦艇事業」、「機械・システム事業」および「エンジニアリング事業」をそれぞれ事業会社として分社化し、持株会社体制へ移行しました。

持株会社体制に移行することにより、分社化された各事業会社は、業務執行権限・責任を大幅に移譲され、事業独立性と経営責任が明確になります。これにより、各事業会社は、戦略立案・実行スピードの向上、外部環境の変化に伴う柔軟な戦略変更、他社とのM&A(業務提携を含む)などの大胆な戦略実行および選択と集中の促進による一層の企業価値の向上に取り組んでいきます。

三井E&Sホールディングスは、純粋持株会社として、事業独立性が強くなった各事業会社およびグループ内各社との連携体制の強化、グループ全体の経営計画策定などの戦略立案を通じたグループ各社の有機的な一体感の醸成および三井E&Sグループが「MES Group 2025 Vision」で成長領域としている3事業領域への経営資源の集中により、グループ企業価値の向上に取り組んでいきます。

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