三井造船株式会社（社長：元山　登雄）は、大分事業所（大分市）鉄構運搬機工場で進めている運搬機増産体制に必要な160トン吊りクレーンの増設工事が完了し、稼動を開始しました。

三井造船は、04中計の基本方針の一つである「競争力の強化」において「設備投資による生産性向上」を推進していますが、鉄構・物流事業本部の柱である運搬機分野では、海運市場の好況によるターミナル整備の影響で今後も市場性が高いことが予想され、早急に生産効率を上げて競争力を強化する必要があるため、今回のクレーン増設を行ったものです。

今回、増設されたクレーンは、水平引込み式クレーンと呼ばれ、最大吊り能力は160トン（作業半径30m時）、大分事業所東側の屋外組立場に設置しました。

クレーン増設の効果としては、既設の150トン吊りクレーンと併用することにより岸壁用コンテナクレーン（ポーテーナ）の大組立工程期間を25日間から15日間へと短縮することが可能となります。これにより岸壁用コンテナクレーンの年間目標生産台数を現在の13基から約1.5倍の20基に増産させる体制が整うこととなります。
また、今後は、大型海洋構造物（ハイブリッドケーソン、ジャケット等）組立作業にも活用され、同工場の生産能力アップに大きく貢献できるものです。

三井造船は、1961年に世界最大の生産実績を誇る米国パセコ社と技術提携を行い、1967年には日本初のコンテナ用岸壁クレーンを神戸港麻耶埠頭に納入、1988年には米国パセココーポレーション(PACECOCORP)を買収し、今日までに岸壁用クレーンおよびヤード用クレーンで1,100基以上を国内外のコンテナターミナルへ納入しており「三井−パセコのコンテナクレーン」としてトップメーカーの地位を築いています。
さらにクレーン本体のみならず、コンテナターミナル運用システムの実績も有しており、コンテナターミナルのトータルシステムを目指して事業展開しています。