造船業界の受注環境は、バラ積み貨物船を主として回復基調にあるが、円高の影響は大きく、他部門も含め受注量を増やすのに苦戦を強いられている。今後、持続・発展していくためには、あらゆる面で今以上ムダを省き、生産性を向上させることで利益の最大化を図り、製品・サービスの差別化を進めることで受注量の確保を図ることが喫緊の課題である。

厳しい状況下においては原点に戻って考えることが重要である。
企業理念：「社会に人に信頼される　ものづくり企業であり続けます」
経営姿勢：「お客様により高い満足を提供します」
「安全で働き甲斐のある職場を実現します」
「社会の発展に寄与します」
「企業永続のために利益を追求します」
原点である経営理念と4つの経営姿勢、さらに9つの行動規準を再認識する必要がある。

08中計で推進中の新製品・新事業の分野において成果は上がっており、バラスト水処理装置の開発やCO2 30％削減船の開発は順調に来ている。NGH事業では今年度中にはNGHの連続生成実験を完了させ、大型化へ向けての開発を継続する。バイオエタノール事業は、一昨年完工したJA新潟向け稲エタノールプラントに続き、非食品系の原料を元にした新規プロセスの実証実験を東南アジアで開始予定。また、リチウムイオン電池正極材料製造プラントの建設も視野に入る。さらに風力発電はもとより、太陽熱・太陽光発電、波力発電などの環境にやさしい発電システムへの取組みを今年は加速する。

中長期的な活動として昨年新たに全社活動を展開した。競争力の強化と総合力の発揮を旗印に活動を推進中。競争力強化として、戦略製品のコスト競争力の強化活動、事業所の経費削減活動、設計手法の高度化による製品の差別化と設計品質の向上を図る活動を行っている。総合力の発揮活動としては、事業本部の枠を越えた海外インフラ案件などへの取り組みや、国内子会社との協力・協業による新規案件への取り組みにより、三井造船グループの総合力を発揮し、受注量拡大の促進を図っている。

「協力同心」すなわち、チームで動き、組織で動くことを強く意識し、熱意を持って仕事に取り組むことが必要。安全への意識、改善への意識、効率への意識、チームへの意識、そしてコストへの意識を高めることが大切。皆の意識を働かせること。

今年こそ勝負の年であるとの認識のもと、「意志のあるところには道がある」という　強い意志をもって課題を克服する努力をすれば必ず明るい未来への道が開けると信じている。健全なる危機感を持って、前向きに進んで行こう。