三井造船株式会社（社長：加藤泰彦）は、一般財団法人日本海事協会（会長：上田德氏、略称：ClassNK）と東京海洋大学の3者共同で、船舶からの燃料消費量とCO2排出量を削減するため、船舶用主機関の掃気冷却器の排熱を利用した、中低温排熱回収によるバイナリー発電システムの共同研究開発を、日本海事協会の「業界要望による共同研究」スキームによる研究支援を受けて開始しました。

本共同研究開発で採用したバイナリー発電システムは、VPT（Variable Phase Turbine)技術を活用したVPC（Variable Phase Cycle）であり、従来のORC（Organic Rankine Cycle） に比べて、以下の特長を有しています。

(1)タービン-発電機を縦型に出来るため投影床面積が小さくでき、設置スペースのコンパクト化が図れること
(2)従来のORCに比べて25～30％の出力増加が可能なこと
(3)低速回転のため減速機が不要でコストダウンが期待できるとともに、従来の高速回転ORCと比較してシステムのより高い信頼性の実現が期待できること

三井造船はこのVPT技術を米国Energent社（カリフォルニア州、サンタ・アナ）から導入するため、2011年6月同社と本船搭載VPCの技術サービスおよびライセンスに関する契約を締結しました。

本バイナリー発電システムは、機関出力10,000kWクラスの主機に適用可能で発電端出力200kWの性能を有します。　共同研究開発は、2011、2012年度の2ケ年に亘って実施され、プロトタイプシステムによる陸上試験および商船試験による信頼性、耐久性確認後、市場投入予定です。

その後、工場排熱、太陽熱発電、地熱発電分野へこれらの技術を応用し、舶用及び陸用両分野でバイナリー発電システム事業を展開する計画です。