三井造船株式会社（社長：加藤　泰彦）は、株式会社廣瀬産業海事工業所（本社：福岡県北九州市　社長：山下　豊）より出光興産株式会社徳山製油所（山口県周南市新宮町　執行役員所長：中島　茂樹）の原油タンカーから原油を製油所に送る海底管の内面検査を受注し、当社製水中ロボットを用いてこのほど調査を完了しました。

今回実施した海底配管の内面検査は、原油用の海底配管の内部を清水で満たして水中ロボットが点検できる状態にして、海側に設置された荷役設備である海底マニホールドと陸側の配管橋までの約1,850m(内径1m)を陸側および海側からの両端から水中ロボットを投入して行いました。

一般的に海底配管は、その距離が長いためダイバーによる調査が困難でした。
今回の配管検査で使用した水中ロボットは、既に300台以上の販売実績を有する水中テレビロボRTVシリーズのうち、長さ1,200mある清水中性浮力型水中ケーブルを装着したRTV-100MKⅡで、内径1mの配管内も、また上下に曲がった(配管には90度角度を変える箇所が4箇所)配管内でもスムーズに内面検査ができる小型水中ロボットです。

当社は、小型水中ロボットを用いた水中点検事業を1985年より展開しており、現在までに600件以上の各種点検調査工事を行っています。従来は、火力発電所の冷却海水取水路や放水路の内部点検、あるいは、ダム貯水池の水中土木設備の点検がほとんどでした。

一方、水道、工業用水、農業用水、下水道、各種導水路などに使用される管路は、1960年代の高度成長期に集中して整備され、耐用年数の時期に近づいているといわれています。
また、老朽化の他に地震等の自然災害もあり、管路の維持管理のための内部点検の重要性がクローズアップされています。
管路は内部の水を抜くことにより、人間が入り点検を行うことができますが、管路によっては水を抜くことができないところがあり、この場合はダイバーによって調査が行われています。しかし、管路の入口と出口の距離が長い、水の流れがある、管路の断面が小さいなどの条件により、ダイバーによる点検ができないことがあります。

管路は日本全国に網の目のようにあり、生活に欠かすことができない社会資本となっています。
現在、そのストックメンテナンスを行うためには、定期的な点検を行うことが重要であり、人間（ダイバー）による調査ができない管路の内部点検に小型水中ロボットが活躍するものと期待されています。

当社の水中ロボットは水中ケーブルを通して最大2.5kmまでの管路の画像等リアルタイムで見ることができます。
一方で、当社は水中ケーブルを必要としない自律航行型水中ロボットによる超長距離の活用も検討しています。

三井造船では各種の小型水中ロボットの開発を通して、各種社会資本の維持管理に寄与する提案を今後も積極的に行っていきます。