エネルギーの使用量とCO2 の排出量

当社における環境指標の実績推移を示します。省エネ型の溶接機やLED電灯への換装、本社地区のグリーン電力化を実施しているものの、舶用ディーゼルエンジンの生産台数が前年度から減少した一方で、環境対応型エンジンは従来のエンジン(重油専燃機関)に比べ試運転時間が長くなったことでエネルギー使用量が増加したことにより、2023年度の総エネルギー使用量は前年度比約6.4%増加するとともにCO2排出量も前年度比約9.2%の増加となっています。

総エネルギー使用量

電力購入量

CO2排出量※2

機械事業におけるScope1及び2※3

※1 TJ:テラジュール(=1012J)
※2 CO2排出量算定:環境省発行「事業者からの温室効果ガス排出算定方法ガイドライン」による。電力量からのCO2排出量の算定には、環境省が公表した電力事業者別のCO2排出係数の調整後排出係数を使用した。
※3 当社及び機械事業に関連する国内主要グループ会社各事業所の排出量集計値
Scope1:燃料の燃焼等による直接排出
Scope2:電気の使用等による間接排出


GHG排出量に関する第三者認証を取得

マテリアリティ目標を達成するためのステップとして、当社のScope3排出量の算定を2023年度実績分から開始しました。さらに、これら算定数値の正確性を担保すべく、2023年度のGHG排出量に対する外部の第三者機関、SGSジャパン株式会社による認証を取得しました。

当社(単体)の2023年度 CO2排出量
Scope分類 排出区分 当社合計
Scope1 自社内の燃料の消費による直接排出 41.6千t-CO2
Scope2 自社内の電力消費による間接排出 34.8千t-CO2
Scope3 サプライチェーンにおける排出量 2,205.6千t-CO2
1. 調達品製造時の排出
2. 資本財導入時の排出
3. 燃料・エネルギーの生産時の排出
4. 輸送・配送(上流)時の排出
5. 事業から出る廃棄物処理時の排出
6. 従業員の出張による排出
7. 従業員の通勤による排出
9. 輸送・配送(下流)時の排出
11. 販売した製品の使用による排出
752.0千t-CO2
18.6千t-CO2
4.5千t-CO2
1.2千t-CO2
1.6千t-CO2
0.3千t-CO2
1.0千t-CO2
16.9千t-CO2
1,409.5千t-CO2

Scope1、2、3定義
Scope1:生産過程における燃料消費による直接的なGHG排出量
Scope2:生産過程における電力等の消費による間接的なGHG排出量
Scope3:サプライチェーンにおけるGHG排出量

検証対象範囲の詳細については、SGS検証意⾒書をご覧ください。

SGS検証意見書


水の使用量

用水の過去5年間の使用実績をグラフに示します。当社は上水(清水)と工業用水(中水)を使用しています。2023年度も節水に努めた結果、上水と工業用水の使用量合計は前年度から約5%減少しました。

水使用量


廃棄物の発生量とリサイクル率

産業廃棄物の不法投棄は大きな社会問題になっており、当社も排出者責任を全うすべくあらゆる努力を行っており、厳格なマニフェスト管理により、処理業者への定期的な立ち入り検査を実施しています。さらに大切なのは、廃棄物量そのものを削減することで、当社は徹底した分別回収とリサイクルに取り組んでいます。当社の廃棄物発生量とリサイクル率について、過去5年間の実績及び2023年度の廃棄物の内訳を下のグラフに示します。廃棄物発生の抑制に努めた結果、廃棄物発生量は前年度に比べ約1%減少しました。一方、金属くず、木くずや鉱さい等のリサイクルが進んだため、リサイクル率は約0.4%増加し、81.8%となりました。今後とも発生抑制とリサイクル率の向上に努めていきます。さらに、厳格な管理による廃棄物の適正処理を継続していきます。

廃棄物発生量およびリサイクル率

廃棄物発生量内訳
(2023年度)

環境会計(2023年度)

環境保全のために投入した投資額と費用額の合計は1,260.2百万円でした。環境保全コストの分類は「環境会計ガイドライン2005年版」の「事業活動に応じた分類」に基づいています。

環境保全コスト

環境保全コスト=投資額と費用額の合計:1,260.2百万円

環境保全コスト分類 投資額 費用額 主な取り組み、効果等
1. 事業エリア内コスト      
 ①公害防止コスト - 174.6百万円 排ガス対策、排水対策、土壌汚染対策、騒音対策等公害防止
 ②地球環境保全コスト 3.0百万円 303.1百万円 省エネルギー型機器への代替
 ③資源循環コスト - -14.8百万円 廃棄物対策、リサイクル
2. 上・下流コスト - 0.0百万円 グリーン購入
3. 管理活動コスト - 65.3百万円 環境マネジメントシステム運用、事業所緑化、統合報告書、環境教育
4. 研究開発コスト 367.9百万円 359.3百万円 各種環境配慮製品の開発
5. 社会活動コスト - 1.8百万円 道路清掃、環境保全協議会、緑化寄付、見学会開催等
6. 環境損傷対応コスト 0.0百万円 -  
合計 370.9百万円 889.3百万円