マテリアリティ

当社グループは事業活動を通じて社会課題の解決に貢献することで企業価値の向上を目指しています。社会課題の解決に向けた活動を加速させるため、優先的に取り組むべきサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）と中長期での目標を設定しました。
日本は、貿易量の99%以上（重量ベース）を船舶輸送に依存しており、船舶とコンテナターミナルは重要な社会インフラの一つです。国内で高いシェアを誇る当社の中核製品である舶用推進システムと港湾物流システムは、環境対応製品や自動化、システム化の取り組みを通じて海上物流分野の社会課題に貢献していきます。

マテリアリティ①：脱炭素社会の実現

社会的背景

脱炭素に向けた世界的な潮流の中、2023年7月に国連の機関である国際海事機関（IMO）は国際海運からの温室効果ガス（GHG）排出量削減目標を、「2050年頃までにネットゼロ」にすることを正式に決めました。また、国内でも国土交通省が港湾において、脱炭素社会の実現に貢献するため、カーボンニュートラルポート（CNP）の形成を推進しています。

国際海運からのGHG排出量と削減目標

2030年度目標

目標①

環境対応製品の2022〜30年度累積販売・稼働台数によるCO2削減
▲1,000万t-CO2/年以上※1

目標②

グリーン電力拡大による生産活動のCO2削減
▲1.0万t-CO2/年以上

環境対応製品の累積販売・稼働台数によるCO2削減

取り組み

当社グループではグリーン戦略を掲げ、中核事業製品の脱炭素化に取り組んでいます。舶用推進システム分野では、水素やアンモニアを使用した新燃料エンジンを開発。港湾物流分野では、港湾全体のカーボンニュートラルポートの形成に貢献する水素駆動クレーンの開発を進めています。

グリーン戦略