環境管理データサスティナビリティ

環境管理データ(旧三井造船単体)

エネルギーの使用量とCO2 の排出量

従来より自家発電の燃料を重油から天然ガスへ変換するなど、CO2排出量削減活動を推進しています。当社における総エネルギー使用量、CO2排出量および電力購入量の過去5年間の実績をグラフに示します。当社の主力製品である船舶などの生産が減少したため、2018年度の総エネルギー使用量は前年度に比べ、約3%減少しました。そのため、CO2排出量は2017年度から約5%減少しました。

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水の使用量

用水の過去5年間の使用実績をグラフに示し ます。当社は上水(清水)と工業用水(中水)を使用しています。2018年度も節水に努めた結果、上水と工業用水の使用量合計は前年度から約4%減少しました。

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※1 TJ:テラジュール(=1012J) ※2 CO2排出量算定:環境省発行「事業者からの温室効果ガス排出算定方法ガイドライン」による。
電力量からのCO2排出量の算定には、環境省が公表した電力事業者別のCO2排出係数の調整後排出係数を使用した。

廃棄物の発生量とリサイクル率

産業廃棄物の不法投棄は大きな社会問題になっており、当社も排出者責任を全うすべくあらゆる努力をしています。その一つが、厳格な マニフェスト管理であり、処理業者への定期的な立入検査です。更に大切なのは、廃棄物量そのものを削減することで、当社は徹底した分別回収とリサイクルに取り組んでいます。当社の廃棄物発生量とリサイクル率について、過去5年間の実績および2018年度の廃棄物の内訳を下のグラフに示します。発生の抑制に努めた結果、廃棄物発生量は2017年度に比べ、約19%減少しました。また、鉱さいと廃プラのリサイクルが進んだためリサイクル率は約0.5%向上し、87.1%となりました。今後とも発生抑制とリサイクル率の向上に努めていきます。更に、厳格な管理による廃棄物の適正処理を継続していきます。

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環境にやさしい輸送の推進

※ホールディングス化に伴う体制変更のため、本データは2016年度分までの掲載となります。

当グループは、荷主として輸送分野での省エネにも積極的に取り組んでいます。具体的には、輸送積載率を高めたり、日程・行き先などを集約し専用便の便数削減、混載便の利用拡大などに努め、エネルギー使用量の削減、CO2排出量削減に取り組んでいます。当社の過去5年間のCO2排出量、国内輸送量(万トン・キロ)および原単位(=輸送量あたりの輸送エネルギー使用量)の実績をグラフに示します。2016年度は2015年度に比べ、国内輸送量は約5割減少しました。輸送量あたりの輸送エネルギー使用量は約6%増加しました。

子会社の環境管理データ(国内に工場を有する旧三井造船国内子会社)

※ホールディングス化に伴う体制変更のため、本データは2016年度分までの掲載となります。

省エネルギー、CO2排出量

2016年度の総エネルギー使用量は、2015年度から約10%減少しました。電力購入量は2015年度の約4%減にとどまりました。2016年度のCO2排出量は、エネルギー使用量と電力の排出係数の減少により、約13%減となりました。

水資源の有効活用

水使用量は2012年度から増加傾向にあり、2016年度は2015年度より約2%増加しました。

※1 TJ:テラジュール(=1012J) ※2 CO2排出量算定:環境省発行「事業者からの温室効果ガス排出算定方法ガイドライン」による。
電力量からのCO2排出量の算定には、環境省が公表した電力事業者別のCO2排出係数の調整後排出係数を使用した。

廃棄物関係

2016年度の廃棄物発生量は、2015年度より約0.3%増加しました。国内子会社には、三井造船の業務とは異なる鋳鋼・鋳鉄製造、修繕船関連の子会社があり、廃棄物の内訳も三井造船と異なり、鉱さいが約40%(2016年度)を占めています。鉱さいのリサイクルを進めた結果、リサイクル率は2015年度より0.2%増加し約70%となりました。

環境会計(旧三井造船単体)(2018年度)

環境保全のために投入した投資額と費用額の合計は43.1億円で、詳細を下表に示します。環境保全コストの分類は「環境会計ガイドライン2005年版」の「事業活動に応じた分類」に基づいています。投資額の合計は6.7億円で、研究開発コストに6.6億円、排ガス対策などの公害防止コストに3.3百万円、省エネルギーなど地球環境保全コストに1.3百万円となっています。また、費用額の合計は36.5億円で、資源循環コストに15.8億円、環境・省エネ製品の研究開発コストに14.0億円、排ガス・排水対策などの公害防止コストに4.1億円、省エネルギーなどの地球環境保全コストに1.8億円などとなっています。

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